【ネタ】もし1ドル＝1円になったらどうなる？そんな世界を本気で考えてみた

朝起きて、スマホで為替を確認する。

1ドル＝1円。

海外旅行へ行けば豪遊できる。輸入品も安くなる。年収550万円の俺は、ドル換算なら年収550万ドルになる。

……俺、大富豪じゃん。

しかし、喜びながら証券口座を開くと、今度は米国株の評価額がほとんど消えている。

この記事では、給料や商品の値札はそのままなのに、朝起きたら為替だけが1ドル＝150円から1ドル＝1円へ変わっていたら何が起きるのかを本気で考えてみる。

結論｜一瞬だけ大金持ちに見えるが、生活の土台も壊れる

1ドル＝1円になれば、円で給料を受け取り、円預金を持つ人の対ドル購買力は急激に上がる。

米国の商品やサービスは、計算上では恐ろしく安くなる。海外旅行にも行きやすい。

その一方で、米国株やドル預金の円換算額は急減する。日本の輸出企業は商品を海外へ売りにくくなり、海外で稼いだ利益を円へ換算した金額も小さくなる。

輸入品は安い。海外旅行も安い。だが、会社の利益と雇用まで無事とは限らない。

1ドル＝1円は、日本人全員が豊かになる魔法ではない。円で見た世界と、ドルで見た世界のつじつまが合わなくなる巨大なショックである。

最初に、何が起きるかを大きく分ける。

立場・対象	直後の影響
円預金	金額は変わらない
円の給料	額面は変わらない
ドル預金・米国株	円換算額が急減する
輸入企業	ドル建て仕入れが安くなる
輸出企業	海外売上の円換算額が急減する
日本の消費者	米国からの輸入品が値下がりする
海外旅行	米国での支払いが極端に安くなる。日本からの旅行者が増える。
訪日客	日本の物価が極端に高く見える。訪日客が減る。

前提｜1ドル＝150円から、朝起きたら1円になったとする

この記事では、読者が計算しやすいように、前日の為替を1ドル＝150円とする。

そこから一晩で1ドル＝1円になれば、1ドルを買うために必要な円は150円から1円になる。

別の言い方をすれば、円の対ドル価値が150倍になる。

ドルの金額を円へ直すなら、「ドルの金額×為替レート」。100ドルの商品なら、100×150＝1万5,000円だったものが、100×1＝100円になる。

ドル建ての価格が変わらなければ、これまでの円換算額を150で割ればいい。

ただし、「1ドル＝1円」だけでは、本当は原因も、その後の動きも分からない。円が世界中の通貨に対して強くなったのか、ドルだけの信用が落ちたのかでも結果は変わる。

経済の神様に、為替の数字だけ雑に書き換えられた世界である。

円預金と給料の対ドル購買力は150倍になる

まず、当然ながら円預金の残高は減らない。

銀行口座に100万円あるなら、1ドル＝150円のときは約6,700ドル。1ドル＝1円なら100万ドルへ交換できる。

俺の年収は約550万円なので、ドル換算すると次のようになる。

対象	1ドル＝150円	1ドル＝1円
円預金100万円	約6,700ドル	100万ドル
年収550万円	約3万7,000ドル	550万ドル
1,000ドルの商品	15万円	1,000円
200ドルのホテル	3万円	200円

円をドルへ直す場合は「円の金額÷為替レート」で計算している。表のドル金額は端数を丸めた概数だ。

年収550万ドル。

文字だけ見ると、俺は急にアメリカの富裕層になった。

しかし、会社が払う給料は550万円のままである。その会社の商品を米国で売ろうとした瞬間、話が変わる。

日本で300万円の車は、価格を変えなければ米国では300万ドルになる。そんな車を買う人はほとんどいない。

反対に、米国で2万ドルだった価格を維持すれば、日本企業の受取額は2万円になる。日本国内で払う材料費や人件費を回収できない。

俺の給料のドル換算額は150倍になるが、その給料を払い続ける会社の力まで150倍になるわけではない。

俺の米国株約300万円は、単純換算で約2万円になる

ここからが俺にとって笑えない話だ。

俺は米国株を約306万円持っている。今回の試算では、この金額を1ドル＝150円時点の円換算額として扱う。

株価がドルベースで一切動かず、為替だけが1ドル＝150円から1ドル＝1円になれば、計算式は「300万円÷150×1」。円換算額は、約2万円になる。

俺の米国資産	1ドル＝150円	1ドル＝1円になった直後
米国株	約300万円	約2万円
米国株からの年間配当	約14万円	約1,000円

約306万円が約2万円。下落額がヤバすぎる。

証券口座の不具合だと思って、何度も画面を更新するだろう。不具合ではない。為替が壊れている。

もちろん、現実には米国株のドル建て株価も無傷では済まない。日本人が米国株を一斉に買う一方、企業や金融機関は損失処理や資金確保のために売る可能性もある。計算どおりの約2万円で静止するわけではない。

それでも、外貨建て資産は、円高になると円換算額が下がるという仕組み自体は変わらない。

NISAでも為替損失は防げない

俺はNISAで「eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）」を保有している。

金融庁が説明しているとおり、NISAは売却益や配当・分配金を非課税にする制度である。値下がりを防ぐ制度ではない。

参考：金融庁「NISAを知る」

「全世界株式（除く日本）」は、米国だけでなく複数の国と通貨へ投資しているため、1ドル＝1円だけで全体の評価額を150分の1にはできない。

ただし、米国部分は円高の影響を強く受ける。円が他の通貨に対しても同じように上がれば、ファンド全体の円換算額も大きく下がる。

NISAの非課税枠が、巨大な為替差損を吸収してくれることはない。

海外株は投資信託、日本株は個別株で買っている理由は別の記事に書いた。

【積立投資】俺が「eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）」を毎月5万円積み立てる理由

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米国の商品は安くなるが、日本の値札は150分の1にならない

1ドル＝1円なら、1,000ドルの商品は単純計算で1,000円になる。

最新のスマートフォンも、米国での価格だけを円換算すれば昼飯のような金額になる。原油や小麦など、ドルで取引される資源の輸入価格も大幅に下がる。

日本銀行は、円安が輸入コストや耐久消費財の価格を押し上げると説明している。方向を逆に考えれば、極端な円高は輸入コストを引き下げる要因になる。

参考：日本銀行「金融政策と企業行動」

ただし、店頭価格は為替換算だけで決まらない。

• 日本人従業員の人件費
• 国内の倉庫代と店舗家賃
• 日本国内の配送費
• 関税や消費税
• すでに仕入れた在庫
• 為替予約や長期契約
• 販売店の利益

これらは円で残る。

ガソリンも、原油部分が安くなったからといって1リットル1円にはならない。税金、精製、輸送、販売の費用は消えないからだ。

コンビニの商品も翌朝から急に安くはならない。店員の給料と店舗の家賃は、ドルではなく円で払われている。

安くなるのは、商品の価格全部ではなく、主にドルで支払っている部分である。

【節約】コンビニへ行かない36歳会社員｜高いから使わなくなっただけ

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新型iPhoneを海外で買って転売したら、往復旅費を引いても儲かるか

ここまで考えると、一つ思いつく。

米国で新型iPhoneを安く買って、日本で売れば儲かるのではないか。壊れた世界に夢を見つけた。

仮に、新型iPhoneを米国で1台1,000ドルで買い、日本で15万円で売れるとする。

1ドル＝150円なら仕入れだけで15万円かかる。しかし、1ドル＝1円なら1,000円で買える。

差額は1台14万9,000円。かなり夢がある。

ただし、売値と仕入れ値の差額が、そのまま俺の儲けになるわけではない。米国へ行って帰ってくるお金も必要だ。

往復航空券15万円として、1台・2台・5台で比べる

今回は、日本で円建ての往復航空券を15万円で買うとする。

さらに、自宅と空港の往復、滞在中の移動、宿泊・食事、販売代金の出金手数料などに、合計1万円の予算を置く。これはこの仮想世界での費用設定であり、実際の旅行見積もりではない。

販売手数料は売値の10％、国内の送料・梱包費は1台1,000円とする。手数料10％はメルカリの販売手数料を参考にした。

輸入時の税金や手続き費用にも、ひとまず1台2万円の予算を置く。2万円は税率から計算した確定税額ではない。費用を見落とさないための仮置きで、実額が変われば利益も変わる。

この条件で、一度の旅行で買って持ち帰り、すべて15万円で売れた場合を計算する。

項目	1台	2台	5台
日本での売上	150,000円	300,000円	750,000円
iPhone仕入れ代	−1,000円	−2,000円	−5,000円
販売手数料10％	−15,000円	−30,000円	−75,000円
国内の送料・梱包費	−1,000円	−2,000円	−5,000円
輸入時の税金・手続き費用の予算	−20,000円	−40,000円	−100,000円
往復航空券代（1回の旅行分）	−150,000円	−150,000円	−150,000円
その他旅費・手数料の予算	−10,000円	−10,000円	−10,000円
費用予算を引いた概算利益（所得税等の前）	−47,000円	66,000円	405,000円

計算式は、「1台当たり11万3,000円×販売台数−往復航空券15万円−その他旅費等1万円」になる。

1台だけなら4万7,000円の赤字。2台なら6万6,000円、5台なら40万5,000円が残る計算だ。この予算設定なら、黒字になるのは2台からである。

1,000円のiPhoneを買うために15万円の飛行機へ乗る。端末は安くなったのに、俺を運ぶ費用のほうが圧倒的に高い。

税金をゼロにしなかった理由もある。免税範囲は個人的に使用すると認められるものが対象で、販売目的の仕入れにそのまま使える枠ではない。つまり、売却を目的とした仕入れには税金がかかる。壊れた世界だけど俺は捕まりたくない。

往復航空券も1,000ドルで買えたら、利益は変わる

ここまでは、往復航空券を円建て15万円として計算した。

行きは日本で航空券を購入し、帰りは米国で航空券を購入するなど、安くする方法はもっとありそうだ。

もし別の航空券が往復1,000ドルで販売されて、そのドル価格のまま飛行機に搭乗できるなら、1ドル＝1円では往復1,000円になる。

ほかの費用予算を同じにすれば、航空券代が14万9,000円減るので、1台だけでも概算利益は10万2,000円になる。

飛行機代を引いて儲かるかは、iPhoneの価格差だけでなく、往復航空券を実際にいくらで買えるかにも左右される。

一番難しいのは、帰国するまで15万円で売れるか

この計算の弱点は、俺が米国へ行き、買い物をして、帰国するまで日本の転売価格が変わらないと仮定していることだ。

同じことを考える人が増えれば、日本にも安いiPhoneが大量に入ってくる。買い手が値下がりを待てば、15万円では売れなくなるかもしれない。

例えば、円建て15万円の往復航空券を使い、2台の売値がそれぞれ10万円へ下がったら、販売手数料も計算し直した概算利益は2万4,000円の赤字になる。

そもそも必要な台数を買えるか、持ち帰れるか、海外版をその価格で買う人がいるかも決まっていない。

数字上の価格差は大きい。しかし、安く仕入れられることと、高く売り切れることは別の問題である。

俺がこの儲け方を考えた瞬間に、ほかの人も同じことを考え始める可能性は高い。その動き自体で、昨日の値札を変えていくのだと思う。俺は悪質な転売ヤーにジョブチェンジをしようとしている。

海外旅行は安くなるが、日本旅行は外国人に高すぎる

1ドル＝1円の世界で、米国のホテルが1泊200ドルなら200円。10ドルの昼飯は10円である。

日本人は米国へ行きたくなる。旅行だけでなく、海外通販や留学を考える人も増えるだろう。

一方、日本のホテルが1泊1万円なら、米国人からは1万ドルに見える。日本の1,000円の昼飯も1,000ドルである。

日本銀行の展望レポートでも、円高はインバウンド需要を減速させる要因として挙げられている。1ドル＝1円なら、その影響は通常の円高とは比べものにならない。

参考：日本銀行「経済・物価情勢の展望（2025年10月）」

観光地、ホテル、百貨店、飲食店は大きな打撃を受ける可能性がある。

海外旅行は安くなる。しかし、日本国内で観光客を相手に働いている人の収入が減れば、旅行へ行く余裕もなくなる。

俺も米国で豪遊する計画を立てる前に、会社の予定表を確認したほうがいい。休暇ではなく、休業になっているかもしれない。

輸出企業は、売っても円をほとんど受け取れない

日本銀行は、円安が輸出採算を改善し、海外事業の円換算利益を押し上げると説明している。

これを逆向きに考えると、急激な円高は輸出企業にとって厳しい。

海外で100万ドルを稼いでも、1ドル＝150円なら1億5,000万円。1ドル＝1円なら100万円である。

海外で得た売上	1ドル＝150円	1ドル＝1円
100万ドル	1億5,000万円	100万円

国内工場の給料、電気代、家賃が前日のままなら、その会社は間違いなく倒産する。

輸出価格を150倍にして同じ数量を売れれば円の売上は守れるが、海外の客から見れば突然の大幅値上げになる。価格を維持すれば、今度は日本企業が赤字になる。

自動車、機械、電子部品などの輸出企業だけではない。海外子会社から利益を受け取る企業も、円換算額が小さくなる。

俺が持つ日本株も「日本株だから為替の影響なし」とはならない。海外売上やドル建て資源価格への依存度が高い企業は、円高の影響を受ける。

国内株式と外国株式を分けて表示しても、企業活動の中では普通につながっている。

輸入企業は有利だが、全社が勝つわけではない

原材料や商品をドルで仕入れる企業は、支払う円が減る。

電力、食品、小売、航空など、輸入コストの割合が大きい企業には追い風になる可能性がある。

しかし、翌日から利益が150倍になるわけではない。

すでに高い為替で仕入れた在庫がある。将来の為替を固定する契約もある。安く仕入れられると分かれば、消費者や取引先から値下げも求められる。

さらに、日本経済全体が混乱して消費が落ちれば、仕入れが安くても商品は売れない。

円高は輸入企業に有利な方向へ働くが、1ドル＝1円ほどの急変では「勝ち組」を探す前に市場全体が壊れる可能性を考えたほうがいい。

住宅ローンや家賃の金額は変わらない

為替が変わっても、円で借りた住宅ローンの残高は変わらない。

3,000万円の住宅ローンは、そのまま3,000万円。家賃7万円も7万円である。

ドル換算なら巨大な金額になるが、日本で円の給料から返済する限り、朝の時点では支払額は同じだ。

怖いのはその後である。

企業業績が悪化して給料や賞与が減れば、同じ返済額でも負担が重くなる。輸入価格の低下から物価や賃金が下がるデフレになれば、借金の額面が変わらないことが苦しくなる。

外貨資産は小さくなり、円の借金は残る。

資産だけ為替で動き、住宅ローンだけ律儀に昨日の金額を守る。借金はこういうとき真面目である。

1ドル＝1円のまま続く可能性は低い

この世界で100万円を100万ドルへ自由に交換できるなら、多くの日本人や企業がドルを買う。

米国の商品、株式、不動産を買いたい人も増える。ドルを買って円を売る注文が殺到すれば、通常は1ドル＝1円からドル高・円安へ戻る力が働く。

同時に、日本の商品は海外から極端に高く見えるため輸出が減り、米国の商品は日本から極端に安く見えるため輸入が増える。貿易の流れも、為替をそのままにしにくくする。

これは今回の条件から導いた推測だが、1ドル＝1円を維持するには、自由な交換を止める、価格と給料を大幅に変える、政府や中央銀行が介入するなど、別の巨大な変化が必要になる。

為替だけを変えて、他を前日のまま固定することはできない。

最初はスマホの数字が変わる。その後、株価、商品価格、企業収益、給料、雇用が追いかけてくる。

もし本当に起きたら、俺はすぐ売買しない

朝起きて1ドル＝1円になっていたら、最初に証券口座を開きたくなる。

だが、こんな日に表示されている価格を信用して、慌てて米国株を売るのは怖い。為替取引や株式市場が正常に動いているのか、売買が成立するのか、円へ換金できるのかも分からない。

俺なら、まず次のことを確認する。

1. 銀行と証券会社が通常どおり動いているか
2. 表示レートで実際に両替できるか
3. 保有株のドル建て価格と円換算額を分けて見る
4. 会社と取引先にどの程度の為替影響があるか
5. 生活費として持っている円現金には手を付けない

1ドル＝1円を見て、米国株を全部買えば勝てそうにも見える。

しかし、為替が翌日に150円へ戻る保証もない。ドルの信用がなくなった結果なら、安いから買うという話でもない。

原因が分からない異常事態で、俺の理解力だけが正常だと思わないほうがいい。

この妄想で分かったのは、通貨分散にも痛みがあること

俺は、日本円だけに資産を置きたくないため、海外株と投資信託を買っている。

円安になれば、外貨建て資産の円換算額は上がりやすい。反対に、円高になれば下がる。

これは知識として分かっていた。

しかし、1ドル＝1円まで動かして考えると、為替リスクの意味が急に分かりやすくなる。

米国株約300万円が約2万円。米国株の配当約14万円が約1,000円。

極端な前提だが、外貨建て資産は「海外だから安全」なのではない。円とは別の値動きをするから分散になる一方、その違いによって大きく減る場面もある。

国内株式、海外株式、投資信託、円現金。どれか一つだけが絶対に正しいわけではない。

俺が年間約40万円の配当を受け取っても、それだけでは生活できない話は別の記事に書いた。為替まで考えると、米国株の配当を給料代わりにする難しさはさらに増える。ネタ記事の考察で、俺の不安が大きくなるとは思わなかった。

【36歳会社員】年間配当40万円のみでは生活できない｜それでも配当株を買う理由

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まとめ｜1ドル＝1円で買えるのは、豊かさではなく大混乱

1ドル＝1円になれば、円預金と円の給料は、米国に対して巨大な購買力を持つ。

海外旅行やドル建て輸入品は安くなる。一方で、米国株やドル預金の円換算額は急減する。

輸出企業は海外売上を円へ換算できず、訪日客には日本の物価が高すぎる。輸入企業には追い風でも、国内の人件費や物流費まで消えるわけではない。

そして、そんな為替が自由な市場で長く続くとは考えにくい。商品価格、株価、給料、雇用のどれかが必ず動き始める。

1ドル＝1円になれば、日本人全員が大金持ちになるのではない。一瞬だけ金持ちに見えたあと、資産と仕事と物価のつじつま合わせが始まる。

俺の年収は550万ドルになる。

ただし、会社がその年収を払い続けてくれればの話だ。